22.配管図及び配管支持物等

　敷設する配管及び配管支持物の図面作成は、大別すると3つの区分となり計画範囲に適した作成を行う。

• 配管図
• 配管支持物構造図

　この配管図は，工程図に基づき各機器及び施設間を危険物，高圧ガス等を移送するために敷設する配管を示したものである。基本的には，敷設する現場の配管形状を図面上に平面及び立体図に描いたもので，現場での敷設状態（経路）と図面とが一致しなければならない。また，平面図に架空，地上，地下ルートの別及び材質，管径，圧力，緊急遮断弁，安全弁等が分かるようにするとともに，配管を被覆する場合はその材質，熱源等について記載し，複雑な工事用配管図の資料添付は，極力さけることが肝要である。

　配管支持物構造図は，支持物の概要が分かるもので配管の固定方法，耐火性能について記載するとともに，支持物の形状が各種ある場合は代表的なもので差し支えない。

　配管敷設計画では，その規模及び経路により大別すると次の区分となる。

1. 区画内での小規模な計画
2. 区画内での大規模な計画
3. 他施設にまたがる計画

　これらに伴う配管図は，それぞれの計画範囲に適した作成が必要となる。

斜視図による表示が望ましい。

ア．両端部の取り合い位置及び配管上の目標となる機器等を表した図面とする。

イ．配管付属物（支持物を含む）の位置（囲い，防油堤含む）を明示する。

ウ．配管支持物が囲い又は防油堤内にあり，その配管下面が地上1.5mを超える場合，あるいは周囲15m以内に火気取扱設備がある場合には，耐火施工が必要である。ただし，当該支持物が火災等で変形しても，他の支持物により配管の支持機能が維持されることにより，耐火施工の一部を省略できる場合がある。

エ．斜視図の場合は，施設区分上での敷設位置が分かりにくいため，配管図に位置を明示する。

配管経路図による表示は次のとおりとする。

ア．申請施設の平面図上へ工程図に従い配管敷設経路を明示する。

イ．既設配管及び機器との取り合い部は，斜視図によって明示し，流体の方向並びに出先及び行先を記入する。

ウ．配管架台上に敷設する場合は，経路上のポイントを定め，その断面図に架台を含めた敷設状態，配管サイズ及び地上からの高さを記入する。

エ．配管架台の耐火施工については，前項参照のこと。

配管敷設が他の申請施設にまたがる場合は分割申請する必要があるので，図面作成にあたってはこの点を配慮する。

ア．他施設を含めた配管図に，当該配管の敷設状態を示す経路図を作成する。

イ．配管図には，当該施設の区画及び他施設の区画を色別表示するとともに，各区画の保有空地も明示する。

ウ．配管架台上に敷設する場合は，前項1，2を参照のこと。

エ．既設配管等との取り合いについては，前項1，2を参照のこと。

ア．製造所及び一般取扱所の地上配管は，多数の配管を設置する施設の場合，フロー図等に，材質，口径等を記載することにより，配管図等の配管ルートの記載を省略することができること。ただし，保有空地内に設置する配管については，下記イの施設範囲外に敷設する地上配管の例によること。

イ．製造所及び一般取扱所以外の危険物施設並びに製造所等の施設範囲外に敷設する地上配管は，配管ルートを配置図等に記載すること，敷設断面，配管支持物（耐火措置を含む。以下同じ。）等については，一定箇所ごとの断面，構造等の状況を配置図等に記載することにより，別途構造図の添付を要さないこと。

　なお，大型製造プラント等においては，フロー図等に，設置に係る設計条件（保有空地，他の施設等の通過状況，構内道路の横断状況，配管支持物の状況等）を記載することにより，配管ルート等の記載を省略することができる。

ア．配管ルートを配置図等に記載すること。敷設断面，腐食防止装置（電気防食措置の場合にあっては，位置及び構造）については，一定箇所ごとの断面，敷設状況を配置図等に記載することにより，別途構造図の添付を要さないこと。

ア．計算書は，危険物配管支持物が地震及び風等に対して安全な構造であるか判断できるものであること。

イ．門型の支持物にあっては，計算のための諸条件結果のみを記載したものとすることができる。