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新型コロナワクチンの効果と副反応に関する情報

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2023年9月1日

コンテンツ番号129816

ワクチンを受ける際には、感染症予防の効果と副反応のリスクの双方について、正しい知識を持っていただいた上で、ご本人の意思に基づいて接種をご判断いただきますようお願いいたします。

受ける方の同意なく、接種が行われることはありません。

ワクチン接種の効果

12歳以上の方

オミクロン株対応ワクチンの接種により、従来のワクチンの接種と比較して、中和抗体価と中和抗体応答率が同等以上であること等が確認され、重症化・感染・発症を予防する効果が期待されています。

詳しくは、厚生労働省の新型コロナワクチンQ&Aをご覧ください。外部リンク

従来型ワクチンによる効果については、厚生労働省の新型コロナワクチンQ&Aをご覧ください。

5～11歳の方

ファイザー社のワクチンは、5～11歳の小児においても、デルタ株等に対して、中和抗体価の上昇や発症予防効果が確認されています。オミクロン株に対しても、感染予防効果が期待されています。

詳しくは、厚生労働省の新型コロナワクチンQ&Aをご覧ください。外部リンク

6か月～4歳の方

ファイザー社のワクチンは、生後6か月～4歳の乳幼児においても、オミクロン株等に対して、中和抗体価の上昇や発症予防効果が確認されています。

詳しくは、厚生労働省の新型コロナワクチンQ&Aをご覧ください。外部リンク

報告されている副反応

新型コロナワクチン接種後、体内で新型コロナウイルスに対する免疫ができる過程で、注射した部分の痛み、発熱、倦怠感、頭痛、筋肉や関節の痛み、寒気、下痢など）が現れることがあります。
こうした症状の大部分は、接種の翌日をピークに発現することが多く、数日以内に回復していきます。

12歳以上の方

オミクロン株対応ワクチン接種後7日間に現れた症状
発現割合	ファイザー社	モデルナ社
50%以上	注射部位疼痛	注射部位疼痛、疲労
10～50%	疲労、筋肉痛、頭痛、悪寒、間接痛	頭痛、筋肉痛、関節痛、リンパ節症、悪寒、悪心・嘔吐
1～10%	下痢、発赤、腫脹、発熱、嘔吐	紅斑・発赤、腫脹・硬結、発熱

厚生労働省　オミクロン株対応ワクチン接種に関するリーフレット外部リンク参照

厚生労働省の新型コロナワクチンQ&Aは以下をご覧ください。

5～11歳の方

5～11歳の方の接種後7日間に現れた症状
発現割合	症状
50%以上	接種部位の痛み、疲労
10～50%	頭痛、注射した部分の発赤や腫れ、筋肉痛、悪寒
1～10%	下痢、発熱、関節痛、嘔吐

厚生労働省　新型コロナワクチンQ&A（5～11歳の接種の副反応）外部リンク参照

6か月～4歳の方

詳細は、以下のページをご確認ください。

厚生労働省　新型コロナワクチンQ&A（6か月～4歳の接種の副反応）外部リンク

厚生労働省　リーフレット（6か月～4歳のお子様の保護者の方へ）外部リンク

接種後、すぐに現れる可能性のある症状

アナフィラキシー

薬や食物が体に入ってから、短時間で起きることのあるアレルギー反応です。
じんま疹などの皮膚症状、腹痛や嘔吐などの消化器症状、息苦しさなどの呼吸器症状が急に起こります。

接種後に、もしアナフィラキシーが起こっても、すぐに対応が可能なよう、予防接種の接種会場や医療機関では、医薬品などの準備をしています。

血管迷走神経反射

ワクチン接種に対する緊張や、強い痛みをきっかけに、立ちくらみがしたり、血の気が引いて時に気を失うことがあります。

誰にでも起こる可能性があるからだの反応で、通常、横になって休むことで自然に回復します。

新型コロナワクチン接種後に発熱した場合の対応

ワクチンによる発熱は接種後2～3日以内に起こることが多くなっています。

必要な場合は、解熱鎮痛剤を服用して様子を見ていただくことになります。
詳しくは、厚生労働省　新型コロナワクチンQ&Aをご覧ください。外部リンク

接種後4日以上発熱が続く場合や症状が重い場合、発熱以外に咳・咽頭痛、味覚・嗅覚の消失、息切れ等の症状がある場合は、医療機関への受診や相談を検討してください。

予防接種による健康被害の救済制度

一般的に、ワクチン接種では、一時的な発熱や接種部位の腫れ・痛みなどの、比較的よく起こる副反応以外にも、副反応によって病気になったり障害が残ったりする健康被害が起こることがあります。極めて稀ではあるものの無くすことができないため、救済制度が設けられています。

救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障害が残ったりした場合に、その健康被害が接種を受けたことによるものであると厚生労働大臣が認定したときは、予防接種法に基づく救済制度があります。手続きの上、厚生労働省の審査で認められた場合は、医療費・障害年金等の給付が受けられます。

新型コロナワクチンの接種についても、健康被害が生じた場合には予防接種法に基づく救済制度の適応となります。

現在の救済制度については、厚生労働省ホームページ外部リンクをご確認ください。